研究員紹介
【研究所運営委員】
東海大学平和戦略国際研究所 所長。 政治経済学部政治学科 特任教授。
1954年、山口県生まれ。1979年、早稲田大学社会科学部卒業。2013年、慶應義塾大学大学院法学研究科
前期博士課程修了。学位論文（修士）：『政治権力としてのテレビ～小泉純一郎政権・第一次安倍晋三政権下のメディア政治分析』。専門は、戦争・紛争取材の経験を基にした国際ジャーナリズム論や永田町・霞が関取材の経験を基にした現代日本政治 政治コミュニケーション論。
1979年、全国朝日放送（現テレビ朝日）入社。報道取材部カメラマン、社会部記者 、政治部記者、ニュースステーションディレクター、ニューヨーク特派員（国際遊軍）、政治部記者（外務省 防衛庁キャップ）、バンコク支局長（テレビ朝日・CNN合同支局）兼プノンペン臨時支局長、ニュースステーションデスク兼リポーター、サンデープロジェクト朝まで生テレビ等チーフプロデューサー、経済部長 政治部長等を歴任。2004年、テレビ朝日退社。
ジャーナリストとして独立。2005～08年、立命館大学客員教授。2009～13年、中央大学特任教授。2015～19年、東海大学教授（チャレンジセンター・広報メディア学科・広報部次長）。2020年、東海大学広報メディア学科特任教授。2021年、現職。2017～至現在、東海大学平和戦略国際研究所所長。
テレビ朝日記者・特派員として、米国大統領選挙、旧ソ連邦崩壊、湾岸戦争、イラク戦争、アフガン戦争、ソマリア、南アアパルトヘイト、コロンビア麻薬戦争、ミャンマー軍政・アウンサンスーチー解放、カンボジア・ボスニアPKO、東南アジアの偽ドルスーパーK、 北朝鮮・小泉首相訪朝、 自民党総裁選、第二次臨時行政調査会・国鉄民営化など取材。2017年、平和戦略国際研究所所長としてモスクワ大学情報安全保障研究所と共催で『サイバーセキュリティ』に関する国際シンポジウムを開催。現在、第二次安倍晋三政権・菅義偉政権下のメディア政治研究に取り組むほか、平和戦略国際研究所所長として『人間の安全保障』の理念の下にミャンマーの軍部クーデター後の人権状況、尖閣諸島を中心とした東シナ海の海洋安保、ロシア・中国・北朝鮮など『権威主義国家』の戦略、米国バイデン新政権発足後の民主主義国家群の同盟・準同盟関係再構築などの国際関係の動きを客員教授・客員研究員と共に考察している。学生のメディアリテラシー教育にも力を注いでいる。
次長 西田 竜也
東海大学政治経済学部政治学科専任教授。専門は国際安全保障、国際政治経済。
2009年、ハーバード大学大学院公共政策研究科博士課程修了。博士（公共政策）。
外務省職員、国連開発計画（UNDP）北京代表事務所、オーストラリア国立大学戦略防衛研究所（SDSC）客員研究員、広島市立大学国際学部准教授などを経て現職。
単著論文に、「二極か一極か―アジア太平洋地域の国際システムにおける構造的変化―」日本国際政治学会編『国際政治』第201号、2020年9月、140-149頁、「太平洋条約からハブ・アンド・スポークスの同盟システムへ」『東海大学紀要 政治経済学部』第52号、2020年11月、1-26頁など。
URL：
岡田 工
東海大学スチューデントアチーブメントセンター専任教授．
1992年、東海大学大学院工学研究科電子工学専攻修士課程修了。
2009年、香川大学大学院工学研究科材料創造工学専攻修了。博士（工学）。
1992年、東海大学短期大学部電気通信工学科助手、2008年、東海大学チャレンジセンター准教授，2010年、同教授。2017年から東海大学現代教養センターチャレンジセンター長、現代教養センター次長を歴任。産業技術総合研究所客員研究員として「量子ドットを用いた光制御」について研究。また、ICTを利用したグループワークについて研究も行っている。応用物理学会、電気学会、日本情報科教育学会に所属。共著書に「情報化時代の基礎知識」(2014)がある。
藤巻裕之
和田 龍太
東海大学教養学部国際学科専任准教授。
専門は国際関係史、アメリカ・イギリス外交史。
2013年、筑波大学大学院人文社会科学研究科国際政治経済学専攻博士課程修了。博士（国際政治経済学）。
ジョージ・ワシントン大学シグールセンター客員研究員、外務省専門調査員（在アメリカ合衆国日本国大使館政務班）、（株）三井物産戦略研究所国際情報部研究員などを経て現職。
単著書に、『中国をめぐる英米関係―イギリスによる航空機技術の対中輸出を中心に、1969-1975年』東海大学出版部、2019年、単著論文に「フォークランド危機をめぐる米英関係―中南米における両国の安全保障認識に着目して」軍事史学会（編）『軍事史学』第55巻第1号（2019年6月）、99-117頁など。
URL:
https://www.u-tokai.ac.jp/facultyguide/faculty/4116/
【特別顧問】
谷内正太郎
元外務次官・元NSS国家安全保障局長
【研究員】
内田裕久
東海大学特別栄誉教授。
1949年、東京生まれ。マックス・プランク金属研究所（1975-81）。シュツットガルト大学理学博士（1977）。1981年より2013年、学校法人東海大学にて法人理事・評議員、副学長、工学部長・第二工学部長・情報デザイン工学部長、未来科学技術共同研究センター所長、国際教育センター所長、研究推進部長、工学部・大学院応用物理学科・エネルギー工学科・原子力工学科教授など歴任。（公財）松前国際友好財団理事長(2009-17)。神奈川県知事参与(2011-13)、株式会社ケイエスピー代表取締社長（13-21）。現在、東海大学特別栄誉教授、平和国際戦略研究所所員、ドイツバーデン・ヴュルテンベルグ州日本代表、国際水素エネルギー協会(IAHE)フェロー・副会長、ドイツ材料学会(DGM) 名誉会員、アジアサイエンスパーク協会(ASPA)名誉会長。発表論文294、著書21、新聞コラム記事200以上。
内田晴久
東海大学副学長。
東海大学ユニバーシティビューロー ゼネラルマネージャー。
東海大学教養学部人間環境学科専任教授。
1983年、東海大学大学院工学研究科応用理学専攻修士課程修了、1987年、ドイツ・シュツットガルト大学化学部金属学専攻博士課程修了（理学博士）。これまで東海大学教養学部生活学科（現・人間環境学科）教授、同大学院人間環境学研究科研究科長、同学長室次長（兼）学長室評価・連携室長、同教育支援センター所長、同運営本部長を歴任。現在，同副学長（兼）ユニバーシティビューロー ゼネラルマネージャー。
山田吉彦
東海大学静岡キャンパス長（学長補佐）。
海洋学部海洋文明学科専任教授。
専門は、海洋政策、海洋管理、海洋安全保障、離島経済。海洋問題評論家として活動。著書多数。
濱本 和彦
東海大学情報通信学部長。
1994年、東京農工大学大学院工学研究科博士課程修了。博士（工学）。同年東海大学工学部通信工学科助手。2009年4月より同大情報通信学部情報メディア学科教授。2017年4月より現職。2020年4月より同大学院情報通信学研究科研究科長兼務。専門は医用工学（特に医用超音波を中心とした医用画像処理）、ヒューマンインタフェース、認知科学、バーチャルリアリティ。これまでに約60編の原著論文、約85編の国際会議発表があり、国際会議での招待講演も多数。電気学会電子・情報・システム部門役員、日本シミュレーション学会理事、電子情報通信学会東京支部運営委員、電気学会医用・生体工学技術委員会委員長等歴任。JICAのアセアンにおける工学系高等教育支援プロジェクトであるAUN/SEED-Net(アセアン工学系高等教育ネットワーク)の情報工学分野においてフェーズ1(2006年)より現在まで本邦調整員を務める。1995年電気学会優秀論文発表賞、2006年電子情報通信学会情報・システムソサイエティ活動功労賞
三角 育生
東海大学情報通信学部客員教授。
内閣官房内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）の前副センター長。日本政府において、経済産業省やNISCにおけるサイバーセキュリティ、安全保障貿易管理といった行政分野を中心に長く、行政官として政策立案・実施に従事。サイバーセキュリティ基本法の制定(平成26年)や改正、2015年及び2018年のサイバーセキュリティ戦略の策定など重要なサイバーセキュリティ関連政策を実施してきた。民間の経営層においてサイバーセキュリティはコスト負担ではなく投資対象であるとの意識改革を促進することがサイバー空間の安全を高めるためには特に重要であると考え、そのための人材育成について１０年以上研究してきている。
中嶋 卓雄
東海大学学長補佐（情報統括）。
専門は、コンピュータネットワーク、セキュリティなどであり、”Implementation of the Classification System of E-mail with Attached Diverse Files to Detect Malware Files” (International Journal of Innovative Computing, Information and Control Express Letters, Part B: Applications, 2018)など多数。2010年から東海大学産業工学部教授。2013年から東海大学九州キャンパス長（学長補佐）、2017年から現職。2015年から2017年まで情報処理学会九州支部支部長。2006年度山下記念研究賞受賞、情報処理学会、2007年度松前重義賞（学術部門）東海大学、受賞。博士（工学）。
山口 滋
東海大学理学部物理学科専任教授。グローバル推進本部部長。
大学に勤務する以前、1983年から1997年まで、現、株式会社IHI航空宇宙事業部門にて、レーザーによる加工や計測システムの研究開発に携わってきた。 その間、1989年から1991年には、米国テキサス州ヒューストンのライス大学の量子工学研究所にて、訪問研究者として研究を行った。 いずれの研究も分野融合で様々な研究者との共同活動から成果を得てきており、最近では、医学・物理・化学が融合して、レーザーによる呼気分析から疾病を予測する研究を行っている。そのような研究を通して大学院生が多くの大学や研究機関との共同研究を行ない国際的に活躍できるよう後押ししている。 アメリカ電気電子工学会（IEEE）フォトニクス部門会員、電気学会および応用物理学会会員、レーザー学会フェローとして学会活動をしている。
木ノ上 高章
東海大学医学部医学科専任准教授。
臨床修練の後、宇宙医学・体力医学および微量ガス検知を含む毒性学の基礎研究を行い、その後、医学部で実施してきた、各国高等厚生行政官育成事業『21世紀保健指導者養成コース』に携わる。この事業は、東海大学とWHO世界保健機関との共同で1996年に開始され、2001年よりJICAの委託研修として位置づけられた。2017年度までに修了生は、53か国から250名に上り、各国それぞれのこれからの保健医療政策についてお互いに議論して学び、53か国から250名に上り、保健医療各界で活躍している。現在波及効果として、タイランシット大学生体工学部と医学部付属病院診療技術部との人財育成協力（医療技術等国際展開事業）に着手している。
医学部基盤診療学系衛生学公衆衛生学において、国際保健、産業保健、衛生学公衆衛生学を担当している。
【客員教授】
釋 永信
中国仏教協会副会長。
嵩山少林寺方丈。
少林文化の興隆を目指して少林寺武僧団による世界各地の巡業や映画産業をはじめとするエンターテインメントとの融合を推進し、寺院の商業化戦略を主導。また、少林文化の発展や世界各国との連携も推進。国内では第9回から12回まで全国人民代表大会の代表を務めた。イギリスのエリザベス女王やロシアのプーチン大統領、ローマ法王とも緊密な関係を築いる。
松井完太郎
国際武道大学副学長。体育学部長。
日本武道学会理事。
東海大学大学院政治学研究科修了（修士）。
専門は障害者武道論。一般社団法人障害者武道協会の代表理事として障害者への武道普及を行っており、日本国政府が2020年東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて実施した「Sport for Tomorrow」活動の一環として欧州6カ国において障害者武道講習会を開催した。また、オリンピック・パラリンピック開催国で開催される、国際スポーツ学術会議（2020横浜スポーツ学術会議 主催 日本学術会議 他）では、「多様性と包摂」セッションに於いて、「武道の包括力」と題した講演を行い、「心と一体化し、物・環境へと拡張する身体」と題したシンポジウムを実施した。
共著書に、『21世紀の人間の安全保障』東海大学出版部、2005年、『日本の教育に“武道”を ー21世紀に心技体を鍛えるー』明治図書出版、2005年、『スポーツと国際協力』大修館書店、2015年がある。
URL: https://blog.canpan.info/kantaro/img/SFT-English.pdf
石川一洋
佐々木 孝博
元自衛隊海将補・元モスクワ日本大使館駐在武官。
1986年防衛大学校（電気工学）卒業後、海上自衛隊に入隊。その後、米海軍第3艦隊連絡官、オーストラリア海軍大学留学、在ロシア防衛駐在官、第8護衛隊司令、統合幕僚監部サイバー企画調整官、指揮通信開発隊司令、下関基地隊司令などを経て、2018年に定年退職（海将補）。
現在、富士通システム統合研究所安全保障研究所主席研究員として「ロシアの安全保障・軍事」及び「サイバー戦、情報戦、インテリジェンス」を専門に調査研究業務に従事。本学客員教授の他、広島大学大学院社会科学研究科客員教授、明治大学サイバーセキュリティ研究所客員研究員を兼務。著書は「現代戦争論－超『超限戦』」（共著）（ワニブックス）、学術論文は「ロシアの安全保障における核戦略とサイバー戦略の類似性」『ディフェンス第51号』（隊友会）はじめ多数発表。日本大学大学院修士（国際情報）、豪クイーンズランド工科大学大学院管理学準修士取得。
下平 拓哉
政治学、地域研究、戦略、リーダーシップが専門。
政治学博士、元海将補、事業構想大学院大学教授、江戸川大学非常勤講師、日本危機管理学会常任理事、日本戦略研究フォーラム上席研究員。
防衛大学校、筑波大学大学院、国士舘大学大学院、米国防総省アジア太平洋安全保障研究センターエグゼクティブ・コース修了。防衛の「現場」と安全保障の「学術」の融合を信念に、30年以上に亘る防衛の最前線における勤務。日本人初の米海軍大学（大学院相当）客員教授として教鞭を執ったとともに、防衛省防衛研究所主任研究官として政策シミュレーションに関与した経験を有する。最近の研究テーマは、インド太平洋の安全保障秩序と日本の針路、日米中関係等。主な著書として『アメリカ海軍大学の全貌』海竜社、2017年、『日本の安全保障－海洋安全保障と地域安全保障－』成文堂、2018年のほか、学術論文及び学会発表、講演等多数。
URL: https://www.mpd.ac.jp/education-faculty/faculty67/
新谷 恵司
古井俊之
元大蔵省・財務省。株式会社エヌ・ティ・ティ・カードソリューション常勤監査役。
東京大学法学部卒業。１９８０年大蔵省入省、２０１５年まで大蔵省・財務省に勤務。２０１１年から２０１５年には欧州復興開発銀行・日本代表理事。２０１５年から２０２１年まで三井物産戦略研究所特別研究フェロー。
【客員研究員】
安井 徹
(株)フレックス 常務取締役 制作・編集本部長。
テレビ朝日報道局映像センター長職を経て現職。
1984年日本電波ニュース社のTVカメラマンとして、当時国交のなかった内戦下の
カンボジア／プノンペンに赴任し、特派員としてのキャリアをスタート。その後カイロ支局をベースに支局長兼カメラマンとして中東・アフリカ・ヨーロッパをカバー。 中東紛争、アパルトヘイト、東欧民主化革命など、80年代の揺れ動いた瞬間を現場取材する。
1991年湾岸戦争取材後、テレビ朝日に入社。バンコク支局（末延支局長）をベースにカンボジアPKOや軍事政権下のミャンマー、ボスニア紛争など、世界各地の紛争・戦争・災害取材でカメラを回し続けた。
技術革新が加速する今だからこそ、これまでの現場取材で会得した経験を共有しながら、放送から通信ネットワークへシフトしていく映像ジャーナリズムを考えていきたい。
伊井 忠義
加藤 朗
日本の国際政治学者。
桜美林大学リベラルアーツ学群教授および国際学研究所所長。専門は、国際政治学、安全保障論。鳥取県生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業。会社勤務を経て同大学院政治学研究科修士課程に入学し吉村健蔵に師事。在学中にはシカゴ大学大学院に留学。修士課程終了後、防衛庁防衛研究所に入所。その間にスタンフォード大学フーバー研究所客員研究員、ハーバード大学国際問題研究所日米関係プログラム客員研究員、またモンタナ州立大学マンスフィールド研究所客員研究員などを歴任。1996年より桜美林大学国際学部に助教授として着任。2001年から教授を務める。また2012年から1年間EAST-WEST Center(Washington)の客員研究員としてワシントンで在外研究。
単著書に、『現代戦争論――ポストモダンの紛争LIC』中央公論社［中公新書］、1993年、『テロ――現代暴力論』中央公論新社［中公新書］、2002年、『日本の安全保障』筑摩書房［ちくま新書］、2016年がある。